九四年三月期で一九年ぶりの経常赤字が予想されるマツダのリストラは深刻である。このため九三年五月末に同社は、経営立て直し策をまとめた。それによると、（1）部品の共通化や他メーカーとの連携により、車両生産コストを三年間で六百億円削減する、（2）新規採用の抑制や退職者の不補充などによって向こう三年間で一五〇〇人の間接部員を削減する、などを柱として、全体で九百億円の諸経費を削るとしている。車両コストの低減では部品の共用化のほか、車種の削減もついに盛り込んだ。また、他メーカーとの連携強化による経費の削減、生産設備の合理化で年間二百億円の効果を見込んでいる。労務費の削減では、間接部門から国内営業への配転要員に新たに四百人を加えるなどして、人員削減と合わせ百億円の削減効果を狙う。このほか、九二年度で一一〇〇億円規模だった設備投資を九三年度は七百億円にまで減らし、また九三年秋にはニューモデルを投入するなどして、九六年三月期には二百億円の経常黒字を目指すという内容だ。しかし、マツダの場合、国内の五チャネルもの販売系列をそのままにしたままで、製・販の整合性をどう形づくっていくのか、全く見えてこないのがどうしても気になるところだ。
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